再建築不可の物件に気をつけるべき

不動産で家賃収入を得たり、不動産投資で利益を得たりしたい人の中には、購入した土地付き中古マンションなどを建て替えたいと思う人もいます。
これは問題ないことが多いものの、場合によっては「再建築不可の物件」があります。

再建築不可の物件は法律により、建て替えができないように決められているのです。
再建築不可の物件は建て替え可能な物件と異なる特徴があり、注意しておく必要があります。

ここでは、再建築不可の物件について紹介します。
前もってしっかりと理解しておくことで、不動産で利益を得たい場合に役立つはずです。

再建築不可の物件かどうかを見極めるためには

再建築不可の物件を見極めるためには、不動産の広告をチェックすることが大切です。
再建築不可の物件は法律により、その旨を広告に記載しなければいけないことが決まっています。
そのため不動産の広告やインターネットの情報を見ていると、必ず記載が見つかるはずです。
表現は広告によって異なりますが、「再建築不可」や「建て替えをすることはできません」のようなフレーズで書かれていることが多いです。

今後建物を建て替えて土地を活用したいと考えている場合、このような注意書きを見逃さないように気をつけましょう。
特に東京は再建築不可の物件が多い傾向にあるため、東京で不動産を購入しようと思っている場合には注意が必要です。

東京都の再建築不可物件には傾向があり、大きく分けると次のような特徴があります。
まずは「道路に面していない家」です。
住宅は道路に面しているものが多いですが、中には道沿いに建っているのではなく、周りの家を通行して出入りする家があります。
こうした家は、再建築不可に指定されていることが多いです。

また、「目の前の道路が狭い家」も、再建築不可となっていることが多いです。
狭い道路は厳密に定義が決まっており、「道幅4メートル未満」となっています。
さらに、比較的広めの道路に面していても、間口が2メートルよりも狭い場合も再建築不可となっています。

東京の物件でこれら3点のポイントに当てはまる場合、再建築不可である可能性が高いです。
十分気をつけて検討してください。

再建築不可物件は、リフォームなどで対応

再建築不可の物件であっても、しっかりと活用する方法はあります。
その手段として、「リフォーム」はおすすめです。
家の中を工事で綺麗に仕上げることにより、再建築不可の物件であっても良好な状態の部屋に改修することができます。

きちんと再建築不可物件の特徴を踏まえて、それに合わせた対策をすれば、土地や物件を活用することは可能です。
今後の不動産投資についてじっくりと考えて、計画を立ててみてください。